30年後の不動産相場は全国的に下落する事が予想されます。

30年後の不動産相場

 

不動産業界の30年後、日本の不動産相場がどうなるかを大胆に予想します。

 

 

東京の地価が暴落する

 

多方の予想に反する内容かもしれないですが、30年後には東京などの大都市の価値は減少します。

 

現在はビジネスをするにしても、買い物をするにしても東京は日本一充実している地域と言え不動産相場は非常に高いです。

 

しかし30年後では今以上にネット社会となり、仕事はネットを活用したクラウドビジネスが主流となり、商談や打ち合わせもネット上で行われる事が主流になってきます。

 

個人も法人も必要なモノは全てネットを活用して揃えたり、業者探しをするようになり、今現在ある東京のメリットが減少して不動産相場も暴落する可能性があると言ってよいでしょう。

 

 

地方の不動産相場が暴落する

 

人口減少が避けられない30年後では一部のリゾート地を除いて地方は土地が余る減少が起こり不動産価値は減少します。

 

特に雪が多く降る地域など、住みにくい気候の場所は人気が更に低下してより顕著に不動産価格が暴落する可能性もあります。

地方イメージ

 

今現在も若者離れが進んでいる地域については30年後には小さい町や村が存続の危機に陥って土地自体の価値がほとんどなくなってしまうリスクも地方にはあります。

 

 

アパート・マンションの価値が暴落する

 

人口減少に加えて、マンションやアパートを賃貸する10代・20代の世代のパラサイトシングル化(親と同居する若者等)が進み集合住宅の空家率は大幅に高くなります。

 

特に近年では集合住宅の建築ブームがあり、乱立しているマンションやアパートは30年後には築年数の経過も大きなネックとなり、住みたがる人が減少していく可能性があります。

 

都心部なども含めて、土地の値段が安くなる可能性もあり、そうなると一戸建てに人気が流れる可能性もあり、アパートやマンションの価値は暴落する可能性が高いです。

 

現在、東京などを中心にマンションやアパートの不動産投資が人気となっていて、近年では外国人が投資用に集合住宅の1部など物件を取得するケースも増えています。

 

2020年の東京オリンピックを目処に不動産投資業界は成長するかもしれないですが、30年後にはどこかでこうした投資用不動産が空室率が高まり一斉に売りに出て価値が大暴落する可能性もあります。

 

 

建物の資産価値は増加傾向に

 

都心部も地方も不動産相場は暴落すると予想され、人口減少が避けられず、ネット社会が浸透する30年後では全国的に不動産相場は減少傾向になる事が予想されます。

 

そんな中、不動産の建物価値だけは今と比べて値崩れしにくくなる可能性があります。

 

建物価値は築年数とともに価値は下がっていきますが、建物の強度や質は年々上昇しています。

 

今現在の築30年の建物と、30年後の築30年後の建物とでは、価値が大きく変わっている可能性もあります。