30年後の日本のインフラ環境は低所得者総には恩恵が少ない面も

30年後の日本のインフラ

 

現在も高速道路の新規建設やリニアモーターカーの着工・新規公共施設の建設などインフラ整備が着々と進む日本ですが、30年後にはどのようなインフラが進んでいるかを予想します。

 

 

交通機関

 

大都市同士を結ぶインフラ改善が大幅に進むでしょう。
現在作られているリニアモーターカーは東京ー大阪間の全線開通は2045年を予定していて今から約30年後です。

 

まずは2027年の東京ー名古屋間の開通を目指しています。
これにより、東京から名古屋までは僅か40分で行く事が可能となります。

 

30年後に大きく期待したいのが飛行機の改善。
現在はLCCの登場で低価格化が進んでいますが、飛行機の大きなネックは燃費の悪さ。

 

燃料1リットルあたりの飛行距離はわずか80m程度と言われていて、排ガス規制を強化する自動車産業とは対照的に未だに有毒ガスを撒き散らしながら飛行しています。

 

30年後には低燃費のエンジンが続々と開発されて、環境にも優しく低燃費の飛行機が主流になり、航空券の料金は大幅に安くなる事が期待されます

飛行機

 

飛行機がより身近なものになれば、国内の空港の新規建設が進み日本全体がより容易に移動ができ、海外とのパイプラインも深まるでしょう。

 

車は高速道路の拡大や、混雑地の立体化など渋滞緩和対策が継続されていきます。これにより郊外では主要道路も含めて渋滞の大幅な緩和が期待できる一方、東京などの大都市では渋滞問題が完全に解決するには30年では足りないでしょう。

 

リニアモーターカーに関しても料金がネックとなる可能性は高く、低所得者総に大きな恩恵が期待できる交通機関は飛行機となります。

 

 

ネットインフラ

 

近年、大幅に改善されたネットインフラ。
今は高速通信対応のスマートフォンやタブレットを所有することが当たり前になり、出先からでもお手軽にネットを駆使したサービスを利用できるようになりました。

 

この先30年では、更にネットインフラは進み、携帯やスマートフォンなどの通信費の低価格化も進むでしょう。

 

これにより、あらゆる家電や生活に身近な物がネット対応になり、生活の関わる物がネットを利用した新サービスが提供されるようになるでしょう。

 

考えられるネットインフラの改善によるサービスは

  • 車がネット対応となり、より正確な渋滞情報や燃費情報・運転アドバイスなどカーナビやコンピューター関係を中心によりネット色が強いサービスの展開
  • ネットショッピングの普及により、大型ショッピングセンターや百貨店などは経営不振に陥る会社が増えて、その代わりにネット通販の在庫を持たない

 

大型展示場ができるのではないかと予想します。
商品を展示品しか置かない事で豊富な商品量をストックする事ができて、消費者は店舗に行き気に入った物があればネットで注文して家に届けてもらうサービスへと発展するかもしれません。

 

 

現在でも一部サービスが開始されていますが、家電のネット対応が進み、クーラーや電気・炊飯器や乾燥機・ロボット型掃除機などが全てネット対応の商品が発売されて、スマートフォンなどで出先からでも、電気や電源のつけ忘れの確認や稼働状況の確認。遠隔操作などが可能となるでしょう

 

GPS機能と連動して、スマートフォンが家の出入りと連動して、電源のオンオフ機能が作動するなど、簡単に考えられるサービスから今の時点では誰も思いつかないような、ネットの応用技術が開発されているでしょう。

 

 

電力

 

原発事故で大きな話題になっている電力ですが、現在は急速なペースで太陽光発電事業が普及しています。

 

ただし、現在急速に新規開発されているメガソーラーや風力発電などの自然エネルギーの発電装置は30年ほどで機能低下が顕著に現れ寿命となります。

 

その時点ではより効率的な発電技術が出たり、現在から30年間の実績などに応じて見直される可能性があります。

 

メガソーラーや風力発電などの機械の処分問題も大きく、老朽化で稼働できないが処分もできずに物だけ残ってしまう風力発電所やメガソーラー地帯も現れる可能性があります。

 

30年後では、自然エネルギーが普及したとしても電気代が大幅に安くなる事はないでしょう。

 

 

学校や病院

 

教育医療のページでも触れてますが30年後には人口減少・少子高齢化が進行する事で学校の数は減るでしょう。

 

病院は数自体は変わらない推移が予想されますが患者数と病院の医師をはじめとしたスタッフ数のバランスが崩れ、学校も病院もネットを活用したクラウドサービスが導入されているかもしれません。