30年後の教育環境は良い効果だけでなくリスクも伴った改革が行われます。

30年後の教育

 

日本の教育は最近では、ゆとり教育を導入してそれが悪い方向へと進み廃止になるなど、まだまだ試行錯誤状態とも言えます。

 

30年後の教育は今と比べてどのような変化が行われているのかを予想していきます。

 

 

学校数は更に減少する

 

公立高校が相次いで合併されたのは比較的最近の話ですが、30年後には少子化が進み更に小学校や中学校も合併などで数が少なくなる可能性があります。

学校

 

場合によっては中学生は電車通勤が当たり前なんて時代も遠くないかもしれません。
公立の学校だけではなく私立の学校もいずれは生徒が集まらず経営不振になり合併などをしていく学校も現れるでしょう。

 

こうした学校の減少は教育にとって悪いリスクの方が大きく、地域によっての通勤時間の格差などで教育に差が出ていく可能性があります

 

 

英語が強化される

 

30年後には日本の人口は減って、アメリカやアジア諸国の人口は増加します。
そうなると必然的にビジネスは海外比率が多くなり英語の重要性が増していくと思います。

 

日本は他のアジア諸国や先進国に比べても英語の教育が遅れています。

 

日本の経済市場に連動して、フィリピンなどのように第二国語として正式に位置づけて、徹底的に教育する時代がこの先30年の間に訪れるかもしれません。

 

 

情報社会によって教育格差が生まれる

 

今現在も情報社会となり、スマホひとつで何でも調べられる時代になってきました。
30年後では更に時代が進化して授業でもタブレットやスマホを取り入れた教育が行われていくでしょう。

 

こうした情報社会は教育に取って良い影響も悪い影響も与え、勉強する意欲が高まり、どんどん新しい事を学ぶ子供と、途中で義務教育で学ぶ知識は情報社会では簡単に手に入る物ばかりで勉強する意味を無くしてしまう子供が出てくる事が予想されます。

 

結果的に一部の勉強意欲のある子供は独学でもネット社会による充実した勉強環境で知識豊富で時代の最先端で戦える大人へと成長していきますが、子供の多くは情報が溢れかえった世の中で勉強に意欲がなく、スマホなどがないと何もできない・分からないといった大人になってしまう可能性があります。

 

 

教科書がタブレットになる

タブレット

 

学校ではノートは書く事の大切さを学ばせる為使用し続けるとして、教科書はタブレットへと完全に移行する学校も現れるかもしれません。

 

30年後にはコンピューターのCPCもHDDやSSDなどの保存媒体なども大きく改善され、価格も低価格化になってきます。

 

ペーパーアイテムが余分な支出として敬遠され調べたい事をすぐにわかりやすく解説できるタブレット型教科書の登場は30年後には現実的な話になっているでしょう。

 

 

日本政府は既に2019年のICT教育を視野に入れている。

 

ICT教育とは情報通信技術(ICT)を活用した電子黒板やパソコン・タブレットなどを活用した教育法で、政府は2019に全国の学校で1人1台のパソコンを支給してICT教育に取り組む計画を出しています。

 

ICT教育が早期に全国の教育で普及してしまえば、30年後には午前中は家でICT教育で主要5科目を学び、午後から体育や音楽などの授業を学校で行うなどといった時代にまで進んでしまうかもしれません。